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与能本 泰介; 峯尾 英章; 村山 洋二; 芳原 新也*; 中島 健*; 中塚 亨; 上坂 充*
日本原子力学会誌ATOMO
, 63(1), p.73 - 77, 2021/01
研究炉等が長期にわたり運転を停止していることは原子力人材の育成等に大きな影響を与えている。本報告ではグレーデッドアプローチを適用した適切な規制対応方法を整備し実践するための課題を分析し抽出するとともに、解決のための取組みを関係組織に提言する。
石神 努; 小林 健介
Journal of Nuclear Science and Technology, 35(6), p.443 - 453, 1998/06
被引用回数：1 パーセンタイル：15.02(Nuclear Science & Technology)日本原子力研究所では、原子力発電プラントで万一の事故が発生した場合に、緊急技術助言組織に有用な情報を提供する緊急時助言システム(COSTA)の開発を進めている。COSTAの機能の1つに、プラントから通報される事故情報に基づき、実時間でプラント状態を把握し今後の事故進展を予測する機能がある。シビアアクシデント解析コードを直接用いてこの機能を実現することは、長い計算時間を要することから困難である。開発した手法は、エキスパートシステムと多変量解析手法を組み合わせたものであり、実時間予測及び時々刻々と変化する状況への対応を可能としている。本報では、PWRにおけるウェットキャビティの場合の格納容器内事故進展の予測手法を述べる。同手法をシビアアクシデント解析コードTHALES及びSTCPの解析結果に適用したところ、同手法は元の解析結果をよく再現した。
小野寺 淳一; 西薗 竜也
IAEA-CN-54/65P, 0, p.306 - 309, 1996/00
JPDR解体実地試験における被ばく低減対策について、費用対効果比の評価及び集団線量の低減以外の便益並びに線量の配分について、検討した。この結果、費用対効果比としては、ICRPに示されている、単位集団線量に割り当てる防護費用の値(
値:20000$/man-Sv,Publication 55)と比較すると、費用対効果比が高くないと評価された。しかし、これまではあまり検討されていない線量低減以外の便益として、作業者の意識の向上、技能者の被ばく低減、時間制限の緩和による作業者へのストレスの低減がある。また、集団線量低減の観点からは、不利となる作業者の線量の均等化については、リスク配分の公平化による作業者の協調性の確保という利点がある。これまで、放射線防護に関連する要因としてはあまり重視されていなかった、作業者の精神的側面も放射線防護において重要な要因である。
藤根 幸雄; 柴 是行
JAERI-M 89-185, 34 Pages, 1989/11
本報告は化学法ウラン濃縮技術の分離原理や濃縮特性など基本的な特徴について検討した結果をまとめたものである。化学法は分離係数が小さいにもかかわらず同位体分離効果を効率よく重畳させる方法であり、従来のウラン濃縮法と比較して電力消費量が少なく、また、原料調製時にフッ化物への転換工程を必要としない等いくつかの利点をもつ濃縮技術であることが判明した。
西尾 敏; 東稔 達三; 笠井 雅夫*; 西川 正名*
JAERI-M 87-021, 272 Pages, 1987/02
本報告書はトカマク型核融合炉を対象に整合性のある炉ステムの総合特性の解析、コスト評価等によって設計の最適化の方向付け、設計作業の合理化・即応性の向上を目的に開発されたトカマク炉システムの解析・評価コ-ド"TORSAC"について述べたものである。本コードの機能は別途、外部で完成された設計データを入力し、本コードにおいてそれが参照設計として位置付けられ、指定されたパラメータの変動が炉システム全体に与える影響を整合性を持って定量的に評価する、いわゆる感度解析の機能と感度解析の結果、参照設計の近傍に得られた新しい炉システムのコスト算出の機能を有する。
井沢 庄治; 岸田 昌美
保建物理, 19, p.45 - 50, 1984/00
ICRPは1977年勧告で、放射線利用の正当性、放射線防護の最適化及び線量制限を基本原則とする線量制限体系を勧告し、1982年にこの基本原則の一つである最適化を適用するための原理ならびに方法に関する報告書をPublication37として刊行した。このPublicationは、「放射線防護の最適化における費用-利益解析」の基本概念、手法及び実際の利用法をのべたものであり、本稿は、数式及び例題に重点を置いて基本概念と手法を「解説」として紹介したものである。
藤井 実; 浅井 清
JAERI-M 8976, 50 Pages, 1980/08
FACOM 230-75計算機システムについて行った以下の性能評価事例について記す。(1)TSS端末の費用効果、(2)端末応答時間悪化の原因分析、(3)バッチ処理のスループット悪化の原因分析、(4)計算機利用の潜在需要推定、(5)カード・リーダ、ライン・プリンタの機器台数の見直し。これらは、計算機運用管理者としての立場から行われた性能評価事例であり、適用された手法は実務的なものである。本報告書は、計算センター運用にたずさわる人々に役立つものと思われる。
古田 敏城; 松野 見爾; 加藤 正平; 穴沢 豊
保健物理, 14(3), p.185 - 192, 1979/00
JPDR-II試験運転中に1次系配管の圧力容器ノズル部に貫通クラックが発生し、この原因調査等が約2年半にわたり行われたが、本報告は高放射線場に対する被曝低減対策と、それに費した費用および仮遮蔽の程度についてのコスト・ベネフィット解析をまとめたものである。下部生体遮蔽内の作業では、費用合計約890万円の仮遮蔽等の措置により61man・remが回避され、作業による全被曝線量は19man・remであった。この被曝低減に関してコスト・ベネフィット解析を試みた結果、社会的経済的損失費用としてNRCが政策的に決定した1,000ドル/man・remを採用するとすれば、この時の作業条件は線量の低減が合理的に達成できる最適な条件であったことになる。しかし、損失費用をいくらに採るかによって、最適値は大きく変化するので、現実にはどのような値を採るのかが問題となってくる。
